阪神工業地帯のことをもっとよく知ろう！

戦後になり、堺や尼崎の臨海部などに

化学・金属工業が多数立地したが、

東京一極集中の傾向もあいまって、

昭和30年代後半に整備されだした

千葉県臨海部などに主力工場を置く企業も

多かったです。

結果、既に立地された阪神工業地帯の工場は、

他地域に比べ老朽化、小規模が

目立つようになっていました。

近年は、化学・医薬・機械分野の新工場設立や

増設、研究機能の集約が目立っています。

（2007年の例では、シャープの堺市への

液晶パネル工場の進出、旭硝子の高砂工場の増設、

パナソニック子会社によるプラズマディスプレイ工場増設、

塩野義製薬の杭瀬事業所への医薬研究機能集中など。）

播磨地区は工業整備特別地域に指定されていました。

また、近年、関西文化学術研究都市に

工業関連の研究都市がつくられ、

近畿の工業の発展において重要な役割を

果たすことが期待されています。  

大阪湾岸にはエネルギー・鉄鋼業・

石油化学工業・機械工業が、

淀川沿いには電気機械工業・食品工業が、

ほか、泉南地域では繊維業が、

阪神地域などでは醸造業が展開しています。

また内陸部では、医薬・化学・機械関連の

研究所が多く展開します。

大阪などの商業資本と大消費市場、

水運を中心とした交通、

淀川による用水を背景として発達しました。

戦前は京浜工業地帯を上回る地位で、

日本最大の工業地帯であったが、

出荷額で太平洋戦争直前に京浜工業地帯に抜かれ、

近年は中京工業地帯を下回っています。

工場の立地が19世紀末からあったため、

老朽化が目立つこと、戦時体制下の産業統制、

企業統合を余儀なくされたこと、

繊維などの軽産業のウェイトが

高かったことが主因として挙げられます。  

阪神工業地帯（はんしんこうぎょうちたい）は、

大阪府・兵庫県を中心に広がる

工業地帯です。

京浜工業地帯、中京工業地帯と比較した場合、

事業所数で見た規模は最も大きいが、

製造品出荷額で見た規模は第2位です。

事業所数（従業員4人以上）は34359、

製造品出荷額は31兆1028億円です。

（工業統計表、2006年）